Pharmaceutical department薬剤部
当院の薬剤部では、調剤業務や医薬品情報管理業務にとどまらず、患者さまへの薬剤管理指導やチーム医療に積極的に取り組み、薬の専門家としての職能を最大限に発揮しています。
入退院支援室では、持参薬の確認や医師からの休薬指示に対して、保険薬局との密な連携を通じて迅速かつ正確な対応を心がけています。
また、外来化学療法室においては、抗がん剤の調製だけでなく、ベッドサイドでの指導にも積極的に関与しております。これにより、患者さまの情報を医師や医療スタッフと共有し、治療をよりスムーズに進めるサポートをしています。
さらに、救急病棟・ICUに配置された薬剤師は、急性期での適切な薬物管理を行い、そしてNST(栄養サポートチーム)、ICT(感染制御チーム)、緩和ケアチームなどの専門チームへの参画を通じて、医薬品の安全性と適切な使用に寄与し、チーム医療に積極的に貢献しています。
患者さまの健康と安全を最優先に考えながら、専門知識と協力の精神をもって、幅広い分野で活動しており、患者さまの皆様に信頼と安心を提供できるよう、努力を惜しまず取り組んでまいります。
スタッフ
技術部長 | 谷口 賢二 |
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薬剤副科長 | 鈴木 美世利 |
主任 | 4名 |
他薬剤師 | 17名 |
パート薬剤師 | 1名 |
事務員 | 3名 |
薬剤部の基本理念
「我々薬剤師は、チーム医療に貢献するため、
医薬品の有効性と安全性を考慮し、
患者さまの立場にたった医薬品の適正使用を通じて能動的、
創造的な薬剤業務を提供します。」
薬剤部の業務
○調剤業務
調剤は薬剤師の根幹を成す業務であり、処方箋通りに調剤するだけでなく、調剤する前に薬学的チェックを行い、適正使用の情報提供を行うことを心がけています。また患者さんが服用しやすいように一包化や粉砕を行っています。
○注射剤調剤
注射処方箋に基づき薬学的チェックを行った後、患者さま毎にセットし、病棟へ搬送しています。高カロリー輸液については原則薬剤部のクリーンベンチにて無菌調製しています。抗がん剤についても安全キャビネットを用いて、正確に調製を行っています。
○医薬品情報管理
院内の医薬品の情報源として、医薬品医療機器総合機構(PMDA)、製薬会社、厚生労働省、各種文献、書籍等から情報を収集し、情報提供を行っています。
○病棟薬剤業務
持参薬、常用薬等の情報収集を行い、カンファレンスや回診等によりチーム医療の中で情報を共有し、処方設計、投与計画等、薬剤適正使用を実践しています。
また、病棟における薬品の管理を行っています。
○薬剤管理指導業務
患者さまのベッドサイドでの服薬指導をベースに、処方チェック、薬歴管理、副作用モニタリングを行っています。
○製剤業務
処置薬剤の調製や市販されていない特殊製剤の調製・製剤化に取り組んでいます。
○薬品管理業務
病院内で使用される全ての医薬品、試薬の購入・在庫管理・品質管理を行っています。
○TDM業務
薬物体内動態に大きな個人差がある場合や、食事や併用薬物の影響を受けやすい薬物、有効安全濃度域の狭い薬物の血中濃度を測定し、測定値の薬物動態学的解釈に基づいた用法・用量の適正化を支援する業務を行っています。
○治験支援業務
新GCPを遵守した臨床試験を行うため、治験事務局・治験薬管理室・CRCが院内の治験をスムーズに行うための支援を行っています。
○認定資格
日本病院薬剤師会 | 日病薬病院薬学認定薬剤師 | 9 |
日本病院薬剤師会 | がん薬物療法認定薬剤師 | 1 |
日本病院薬剤師会 | 精神科薬物療法認定薬剤師 | 1 |
日本病院薬剤師会 | 精神科専門薬剤師 | 1 |
日本病院薬剤師会 | 感染制御認定薬剤師 | 2 |
日本医療薬学会 | 医療薬学指導薬剤師 | 1 |
日本医療薬学会 | 医療薬学専門薬剤師 | 2 |
日本臨床腫瘍薬学会 | 外来がん治療専門薬剤師 | 1 |
日本臨床腫瘍薬学会 | 外来がん治療認定薬剤師 | 2 |
日本薬剤師研修センター | 認定実務実習指導薬剤師 | 4 |
日本薬剤師研修センター | 研修認定薬剤師 | 2 |
日本臨床栄養代謝学会 | NST専門療法士 | 2 |
日本臨床栄養代謝学会 | 周術期・救急集中治療専門療法士 | 1 |
日本麻酔科学会 | 周術期管理チーム認定薬剤師 | 1 |
日本化学療法学会 | 抗菌化学療法認定薬剤師 | 2 |
日本糖尿病療養指導士認定機構 | 日本糖尿病療養指導士 | 1 |
厚生労働省 | 日本DMAT隊員 | 2 |
○保険薬局さまへ
- 院外処方箋における調剤内容変更プロトコル
当院が発行する院外処方箋について、保険薬局との事前合意に基づく調剤内容変更プロトコルを適用し、運用することで、外来診療における調剤上の形式的な変更に伴う疑義照会にかかる負担の軽減を図ります。詳しくはこちら。